ピアノ調律師の基礎知識

 ピアノ関連の団体・組織



一般社団法人 日本ピアノ調律師協会
ピアノ調律師によって構成される組織で、2011年現在、全国11支部、正会員約3000人、賛助会員約90社が登録されている。
主な事業は、ピアノ技術に関する研修・研究・国際交流、コンサート等の開催、講演会、会報及び出版物の刊行など。
ピアノ調律技能士の資格を取得し(等級は問われない)、協会が実施する面接を受けることで会員になれる。


一般社団法人 全国楽器協会
全国の楽器製造業者、卸売業者、小売業者で構成され、楽器業界の発展と音楽文化の昂揚に寄与することを目的に設立された団体。6月6日の「楽器の日」は1970年、同協会により制定された。
また付属機関である日本楽器フェア協会により、楽器総合イベント「楽器フェア」が毎年開催されている。


鍵盤楽器公正取引協議会
一般社団法人全国公正取引協議会連合会に所属する協議会のひとつで、消費者庁長官及び公正取引委員会の認定を受けた「ピアノの表示に関する公正競争規約」及び「電子鍵盤楽器の表示に関する公正競争規約」の運用機関として設立された業界の自主規制のための団体。


一般社団法人 全日本ピアノ指導者協会
ピアノ指導者によって構成される法人。略称はピティナ(PTNA)。
ピアノを中心とした音楽指導者による団体で、アメリカやヨーロッパなどのピアノ指導者団体や音楽大学とも提携している。
2012年現在、約13500人の会員が所属していて、全国400カ所に支部や連絡所がある。 音楽や音楽指導に関連したイベントやセミナーなど開催し、会報や雑誌なども出版のほか、主な活動にピティナ・ピアノコンペティションがある。


公益社団法人 日本演奏連盟
クラシック音楽の演奏家及び演奏業務に携わる人で構成される公益社団法人
演奏活動の推進、音楽普及、国際交流、出版及び調査研究、演奏家の利益擁護活動など行っている。



公益財団法人 日本ピアノ教育連盟
ピアニストの育成やピアノ音楽の普及・振興を目的としたピアノ教育者による組織。
主な事業としてピアノ・オーディションや全国研究大会のほか、各種セミナーやコンクール、会員向けに研究資料の提供などしている。







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 参考資料
 ピアノの製造番号と年式
 日本のメーカーとブランド
 ピアノ発達史年表
 階名対照表
 平均律振動数表



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